私は昔警察の仕事をして、事件捜査等をしたいと思い、警察官採用試験を受けたのですが、結果は残念ながら不合格となってしまいました。
そんな時にたまたまテレビで放送していた「海上保安官24時」という番組があり、それを観ていると、海上における犯罪捜査を行う組織として、海上保安庁というものがあることが分かりました。
警察官としては事件に携われないにしても、海での事件でも捜査をするという仕事に就けるのであればやってみたいと思い、海上保安庁の採用試験を受けることにしました。
試験は１次試験と２次試験に分かれています。
・国家Ⅲ種レベルのマーキング式の筆記試験
・論文（受験した年は、政治・時事に関する事項についての自分の意見を記載するものでした。）
・面接試験
・身体測定
・体力試験
１次試験に合格すると、管区の海上保安本部に合格者を集め、２次試験を受けることになります。
面接試験では海上保安官の志望動機や、集団生活についての自身の考え方等を尋ねられました。
海上保安庁では巡視船での勤務があり、船での勤務は日帰りでの航海もあるものの、長ければ１か月以上の期間を船上で２４時間職場の人間と生活をしないといけません。
そのため、ほかの職業とは違った独特な勤務体系であることから、集団生活についての考え方を尋ねて来たのだと思います。
このように、面接試験では、海上保安庁の勤務環境に直結するような質問をしてくることが多いため、ネガティブな内容のことを面接で答えるのはＮＧと言えます。
「船上での生活そのものが勤務と直結し、常に緊張感との隣り合わせですが、逆にそれが海上保安庁の仕事を身に着けていくことができるいい機会であると考えており、とにかく沢山仕事を覚えて、海上保安庁の仕事に邁進したい」といった風に、とにかくポジティブ思考で面接では答えましょう。
海上保安庁では巡視船の一般見学や、体験航海を開催していることがあります。
海上保安官に採用されると、一年間は海上保安学校というところで船の勉強や法律の勉強等、様々な勉強をしないといけません。
そして、海上保安学校を卒業すると現場に出るのですが、殆どの海上保安官は最初に巡視船に乗組員として配属します。
ですから、一般公開では巡視船の構造がどうなっているのかということを詳しく理解する必要がないものの、船の造りについて「こんな感じか」程度でも覚えておくとよいでしょう。
また、体験航海では実際に巡視船を出港させますから、海上保安官がどのような作業をして巡視船を出港や入港させるのか、作業内容を見ておくのも一つの勉強と言えるでしょう。
先述の海上保安学校では船で必要な無線通信の免許や、船を操縦するための免許（海技士）を取得するための勉強をするほか、海上における警察組織でもあるため、日本国憲法や刑法、刑事訴訟法といった法律も勉強します。
また、海での仕事でもあるため、泳げてなんぼの世界であり、夏に５キロメートルほどの遠泳訓練もあり、平泳ぎを徹底的に訓練させられますし、５０キロメートルの行軍や、登山等の訓練もあります。
海上保安庁の職種は幅広く、巡視船で勤務する以外にも、陸上施設である海上保安部や、全国１１管区に分けて、それぞれの管区を取りまとめている本部に勤務して仕事をする役職もあります。
巡視船の仕事は朝船内を掃除した後、取り締まりのため車で沿岸を回ることもありますし、出港し、海上での取締をすることもあります。
勤務時間は一応８時間となっていますが、海難事故や事件が発生した場合は、勤務時間等はあってないようなものになります。
昼夜問わず、何か事案が発生すれば、巡視船は緊急出港して現場に向かいますので、休みの日でも携帯電話は常に肌身離さず持っておかないといけません。
とにかく大変なのは、その仕事内容が幅広いことから、覚えることが沢山あることです。
特に海難救助や事件捜査は案件毎に千差万別であり、二つと同じような案件に巡り合うことはないわけですから、その事案毎に最善の対応が執れるように、普段から訓練をしないといけないことがとても難しく、慣れるまでに相当な苦労と経験が必要になります。
大変で辛いことも多々ありますが、やりがいのある仕事に間違いはなく、自分で人の命を救う喜びや、事件を解決した達成感は、他のどんな仕事でも経験できない貴重な業務だと思います。
給料は海上保安学校で訓練を受けている時から貰えます。
学校での訓練生段階では給料は１３万円程度ですが、現場に出れば手取り２０万円ほど貰えるようになります。
海上保安官は国家公務員ですから、給料も勤務経験が長いと昇給していきます。
巡視船に乗って出港すると一日毎に航海手当が付きます。
（１日に何度も出港をしたとしても、航海手当は日当としてしか支給されないため、仮に一日に複数回出港しても、出港回数×航海手当とはならないので注意が必要です。）
私は結婚を機に海上保安官を辞めましたが、職場復帰の道も開かれているので、出産した子供が成長し、自立するようになったら、出来るのであれば海上保安官に復帰したいとも考えています。
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